相続開始時の財産が、６０００万円の預金だけという場合、長男、長女、二女の法定相続分は、３分の１ずつということになり、原則として、長男、長女、二女は、預金を２０００万円ずつ相続することになります。


ここで仮に、長男だけが、父親から１５００万円の生前贈与を受けていたとします。


このような場合について、民法９０３条１項は、「共同相続人中に、被相続人から、遺贈を受け、又は婚姻若しくは養子縁組のため若しくは生計の資本として贈与を受けた者があるときは、被相続人が相続開始の時において有した財産の価額にその贈与の価額を加えたものを相続財産とみなし、民法９００条から９０２条までの規定により算定した相続分の中からその遺贈又は贈与の価額を控除した残額をもってその者の相続分とする。」と規定しています。これは特別受益と呼ばれています。


長男に対する１５００万円の生前贈与が特別受益に当たるとすると、相続財産は、６０００万円＋１５００万円＝７５００万円となり、１人当たりの相続分は、７５００万円÷３人＝２５００万円になります。そして、長男は、この２５００万円から生前贈与を受けていた１５００万円を控除した１０００万円しか相続できないことになります。他方、長女と二女は、２５００万円ずつを相続することになります。


もっとも、父親が、相続分の前渡しという趣旨ではなく、相続分以上の利益を与える趣旨で、長男に対し、１５００万円を生前贈与したときは、この１５００万円の贈与は、特別受益として考慮されないことになります。例えば、長男が、父親との同居を目的として自宅を購入する際に、父親が長男に対し、１５００万円を贈与したという場合などです。このような場合、原則に戻って、長男、長女、二女は、預金を２０００万円ずつ相続することになります。