ご相談のケースは、特定商取引に関する法律で定められている「業務提供誘引販売取引」に当たると考えられます。業務提供誘引販売取引に当たる場合、業務提供誘引販売業者は、契約者が「提供される業務を事務所等によらないで行う個人」である場合には契約締結前に取引の概要を記載した「概要書面」を、契約を締結した場合には契約内容を記載した「契約書面」を、それぞれ交付する業務を負うとされています。業務提供誘引販売業者がそうした契約書面を交付していない場合、契約者は、その契約をクーリング・オフできることができます。

業務提供誘引販売業者の氏名、住所、電話番号や契約年月日、契約締結の担当者氏名などを書く必要があるとされています。

そうだとすれば、Ｂ社はあなたに対して交付すべき契約書面を交付していないことになります。

あなたは、教材を買わされた契約をクーリング・オフできることができます。

そうです。だから、以後、あなたは、教材の代金を払わなくて済むようになります。

業務提供誘引販売取引のクーリング・オフの場合、２０日間の制限があります。ただし、業務提供誘引販売業者があなたのような個人に「契約書面」を交付してから２０日間です。ですから、業者が「契約書面」を交付していない以上、２０日間という制限の１日目が始まらないことになります。

そうです。クーリング・オフをする場合、そういう意思を表示をしたことを明確にしておくために、内容証明郵便にしておいた方がよいでしょう。また、クーリング・オフすると、あなたは、代金を支払わなくて済むようになるほかに、教材をＢ社側に返されなければならなくなりますが、その返還にかかる費用はＢ社が負担すべきとされています。ですから、あなたとしては、教材を着払いで送ればいいということになります。

その他にもいろいろな問題がありますから、「悪い業者に引っかかっちゃったのかな」と思ったら、すぐに弁護士に相談することをお勧めします。